インプラント治療に保険は適用される?適用条件も紹介

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インプラント治療は、高い機能性と美しさを持った人工歯を手に入れられる点が魅力です。
一方で、治療費が高額になる傾向があるため、保険適用の有無が気になられている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、インプラント治療の保険適用の有無や条件、そして治療費を抑える方法を解説します。
「インプラント治療は高いから、なかなか踏み出せない」とお悩みの方は、ぜひ本記事を最後までお読みください。

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インプラント治療は基本的に保険適用外

インプラント治療は、基本的に保険適用外です。
たとえば、以下のような理由でインプラント治療を行いたいという場合は、保険が適用されず治療費は全額自己負担となることを覚えておきましょう。

インプラント治療が保険適用外(自由診療)となるケース

  • 虫歯・歯周病で歯を欠損した場合
  • 歯を破損した場合(第三者が介在する事故などを除く)
  • 加齢により歯を失った場合
  • 見た目をキレイにしたいという理由で治療を行う場合

このようなケースでは、一般的にブリッジや入れ歯などの治療法の選択肢があり、インプラント治療は任意の医療行為とみなされるため、保険が適用されないのです。
なお、日本の医療における診療形態には、保険が適用される保険診療と適用されない自由診療の2つがあり、インプラント治療は通常、自由診療となります。

ここでは、保険診療と自由診療の違いも併せて解説します。

保険診療と自由診療の違い

保険診療とは、医療保険制度により定められている診療のことをさします。
保険診療を受けた場合、患者の自己負担額は原則として治療費の3割です。
なお、保険診療は、国民健康保険法や健康保険法により症例とそれに対する治療法が定められており、診察内容が同一であれば、治療費も同じです。

一方で、自由診療とは医療保険制度が適用されない診療のことであり、患者の費用負担額は治療費の全額となります。
自由診療の対象となる治療としては、たとえば希少疾患に対する最先端治療や、美容医療などが挙げられます。

インプラント治療が保険適用となるケース

インプラント治療は基本的に保険が適用されない自由診療ですが、特定の条件を満たせば保険診療となるケースもあります。
ここからは、インプラント治療が保険診療となる場合の、患者側と医療機関側それぞれの条件を紹介します。

インプラント治療が保険適用となる患者側の条件

インプラント治療が保険適用となる場合の患者側の条件としては、大きく2つのものがあります。

1つ目は、疾患や第三者が絡む事故などにより、顎の骨が大きく欠損してしまった場合です。
2つ目は、先天性の疾患により、生まれつき顎の骨の3分の1以上が欠損している場合、もしくは形成不全が見られるときです。

いずれのケースでも、患者側に過失がないことと、日常生活に大きな支障があるかどうかという点が判断のポイントといえるでしょう。

こちらの記事では、インプラント治療の専門医や歯科医院を選ぶ際に押さえておきたいポイントを解説していますので合わせてご覧ください。
関連記事:【インプラント治療】専門医と歯科医院の選び方を徹底解説

保険適用でインプラント治療を受けられる医療機関の条件

インプラント治療が保険適用となる場合の医療機関の条件としては、下記の内容があります。

インプラント治療に保険が適用される医療機関の条件

  • 口腔外科あるいは歯科の病院であること
  • 口腔外科あるいは歯科として5年以上の実績があること(もしくは、インプラント治療の経験を2年以上積んだ医師が常勤で2名以上配置されていること)
  • 安全に治療を行うための環境が整っていること
  • 当直体制が整備されていること

インプラント治療が保険適用となるための医療機関の条件としては、治療を行ううえで必要な設備があり、かつ歯科治療の実績を有していることが挙げられます。

なお、保険診療でインプラント治療を受けるためには、前述した「患者側の条件」と本項目で紹介した「医療機関の条件」のどちらの条件も満たしていることが必要です。

インプラントの治療費を抑える方法

インプラント治療は基本的には保険が適用されないため、ほかの歯科治療と比較して、治療費が高額になる傾向にあります。

続いては、インプラントの治療費を少しでも抑えるための2つの方法を紹介します。

医療費控除

インプラントの治療費を抑えるためには、医療費控除を受けることが有効です。
医療費控除とは、その年の1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定の金額を超えた場合に、所得控除を受けられる制度のことです。

インプラント治療は医療費控除の対象であり、1年間に10万円以上の医療費を支払った場合は確定申告を行うことで、還付金を受け取ることができます。
また、生計を共にする配偶者や親族の医療費を支払った場合も、ご自身の医療費と合算のうえで医療費控除が可能です。

なお、医療費控除は保険診療と自由診療のどちらの場合でも受けることができます。

こちらの記事では、医療費控除について詳しく解説しています。申請に必要な書類の作成方法なども紹介していますので、合わせてご覧ください。
関連記事:インプラント治療の医療費控除とは?申請方法を詳しく紹介

デンタルローン

デンタルローンを組むことも、インプラント治療費の支払いにかかる負担を抑えるための有効な方法です。

デンタルローンとは、歯科治療専門のローン商品のことであり、利用することで治療費を分割できるため、まとまった費用が用意できなくともインプラント治療を行えます。
また、デンタルローンには頭金がないほか、自由診療・保険診療を問わず利用できるという点も、嬉しいポイントです。

一方で、返済にあたっては金利が発生する点や、クリニックによってはデンタルローンの取り扱いがない場合もあるという点には注意が必要です。

こちらの記事では、インプラント治療を受ける際におすすめの、デンタルローンの概要を解説していますので合わせてご覧ください。
関連記事:インプラント治療を受ける際に利用できるデンタルローンとは

インプラント治療はケースによっては保険適用となります

いかがでしたでしょうか。
今回は、インプラント治療の保険の適用有無やその条件、そして治療費を抑えるための方法を紹介しました。
インプラント治療は基本的に保険が適用されないものの、事故や先天性の疾患など、特定の条件を満たしている場合は保険診療となります。

また、治療費を抑える方法としては医療費控除を受けるほか、デンタルローンを組むことが有効です。
なお、デンタルローンはクリニックによって取り扱う商品も異なるため、事前にクリニックと相談しておくことが大切です。

デンタルオフィス大阪梅田では、インプラント治療を行っております。
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コラム監修者

監修者の写真

中島 航輝
なかじま こうき

役職

理事長(梅田院の院長)

資格

略歴

  • 1997年 明海大学 歯学部入学
  • 2003年 同大学 卒業
  • 2003年 東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 顎口腔機能再構築学系 摂食機能保存学講座 摂食機能保存学分野 博士課程 入学
  • 2006年 顎咬合学会 特別新人賞
  • 2007年 同大学院 修了 歯学博士所得
  • 2007年 東京医科歯科大学 歯学部附属病院 医員
  • 2007年 世田谷デンタルオフィス 開院
  • 2008年 医療法人社団世航会 設立
  • 2013年 明海大学歯学部 保存治療学分野 非常勤助教
  • 2014年 明海大学歯学部 保存治療学分野 客員講師
  • 2015年 昭和大学歯学部 歯科矯正学分野 兼任講師
  • 2016年 明海大学歯学部 補綴学講座 客員講師
  • 2020年 日本大学医学部 大学院医学総合研究科生理系  入学

著者本など

「まずはこの1冊から! はじめてのホワイトニング」
「dentist インタビュー記事」
「東京ドクターズ インタビュー記事」

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